大国意識が強くなっていると警戒される中国。最新のデータや自らの取材をもとに。「歴史のトラウマ」、「都市と農村の二元問題」、「官制資本主義の増殖」、「漢奸タブー」など７つの壁に直面している超大国の実情に迫り、日本のとるべき外交戦略を提言する本格的中国論を展開。中国経済脅威論、崩壊論をともに退け、激変する中国の現実を豊富なエピソードを通じて活写することで、構想力豊かに未来志向の日中関係を展望する講演内容で評価が高い。著書「中国台頭～日本は何をなすべきか」（日本経済新聞社）で２００３年サントリー学芸賞（政治経済部門）を受賞。
１９８０年東京大学卒業後、通商産業省に入省。１９９６年在北京の日本大使館参事官、帰国後北東アジア課長、経済産業研究所上席研究員を歴任後、２００４年から２０１２年１月まで日中専門の投資ファンド「日中架け橋ファンド」を運営。中国経済の専門家として知られ、現在は中国ビジネス・コンサルタントの傍ら、経済を中心に中国評論、講演等を行う。
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